大腸がんによる死亡を減らすには、生活習慣の改善に加え、検診による早期発見が重要になる。日本では大腸がん検診を受ける人の割合が国の目標に届かず、便潜血検査で陽性となった後に精密検査を受けない人も少なくない。
こうした課題について、東海大学医学部総合診療学系健康管理学教授の井上詠氏が2026年11月20日、長崎市の出島メッセ長崎で開催された第81回日本大腸肛門病学会学術集会で講演した。
日本の大腸がん検診、受診率と精密検査に課題
第81回日本大腸肛門病学会学術集会が開催されている出島メッセ長崎の会場入口。(写真:編集部)
- 大腸がんの予防には、生活習慣の改善に加え、検診による早期発見が重要。内視鏡検査で前がん病変を発見し、切除することも予防につながる。
- 2025年の大腸がん検診受診率は、40~69歳の男性で50.9%、女性で46.2%。いずれも国の目標60%に届いていない。
- 便潜血検査で陽性となった人の精密検査受診率は国の目標90%を下回る。職場の検診などでは受診状況の把握も課題。
井上氏は、「症例検討によるレクチャー2 大腸がん予防のup to date ~化学予防からスクリーニングまで~」に登壇し、「二次予防としての大腸がん検診―現状と課題、そして今後の展望―」と題して、国内外の検診制度を比較しながら、今後の改善の方向性を説明した。
同氏は講演で、大腸がんの予防には、生活習慣を改善して発症リスクを下げる「一次予防」と、検診によって早期発見・早期治療につなげる「二次予防」の両方が重要だと説明した。
身体活動は大腸がんの予防につながる一方、飲酒や喫煙、肥満などは発症リスクを高める要因となる。
また、多くの大腸がんは、腺腫と呼ばれる良性のポリープなどを経て発生すると考えられている。こうした前がん病変を内視鏡検査で発見し、切除することが、大腸がんの予防につながる。
もっとも、生活習慣に気を付けていても、大腸がんの発症を完全に防ぐことはできない。そのため、症状のない段階から検診を受けることが重要になる。
井上氏が指摘した課題の一つが、日本の大腸がん検診の受診率だ。国民生活基礎調査による2025年の大腸がん検診受診率は、40~69歳の男性で50.9%、女性で46.2%だった。国が目標とする60%には、いずれも達していない。
井上氏は、こうした受診率が本人の回答に基づいて算出されているため、実際の受診状況とは異なる可能性があることにも言及した。
もう一つの課題が、便潜血検査で陽性となった後の精密検査だ。
厚生労働省の「2024年度地域保健・健康増進事業報告」によると、2023年度に市区町村が実施した大腸がん検診で要精密検査と判定された人の精密検査受診率は71.1%だった。国の目標である90%を下回っている。一方、職域検診などでは精密検査の受診状況を十分に把握できておらず、検診制度全体の課題となっている。
便潜血検査は2027年から1日法へ
長崎市の出島メッセ長崎で開催中の第81回日本大腸肛門病学会学術集会。会場内の案内表示。(写真:編集部)
- 2027年4月から自治体の大腸がん検診は、便を2日分採取する「2日法」から、1日分で済む「1日法」に変更。検査の負担軽減による受診率向上に期待。
- 1日法と2日法では、がんなどを見つける性能に統計学的に有意な差は確認されなかった。陽性の場合は便潜血検査を繰り返さず、精密検査を受けることが重要。
- 日本では自治体や職場などで検診の受診経路が分かれている。受診案内から精密検査、結果の確認までを一体的に管理する仕組みづくりが課題。
大腸がん検診の受診率を高めるため、検査方法の見直しも進められている。
日本では、40歳以上を対象に、年1回の免疫学的便潜血検査が行われている。便に血液が混じっているかを調べる比較的簡便な検査だが、これまでは2日分の便を採取する「2日法」が採用されてきた。
厚生労働省は2026年10月7日に検診指針を改正し、2027年4月1日から自治体が実施する大腸がん検診を、1回の採便で済む「1日法」に変更することを決めた。
厚生労働省の検討会では、1日法と2日法について、大腸がんや進行した腫瘍性病変を発見する感度や特異度に、統計学的に有意な差は確認されなかった。一方、1日法では検体の提出率が高くなるという研究結果があり、採便の負担を軽減することで、受診率の向上が期待されている。
ただし、検診を受けるだけでなく、検査結果に応じて適切に対応することも重要だ。
井上氏の講演後の質疑応答では、便潜血検査を繰り返し受けることについて質問があった。頻繁な検査を希望する人が少なくないことが背景にあるという。
同氏は、便潜血検査が陰性だった人が同じ年に2回、3回と検査を繰り返すことで、大腸がんによる死亡をさらに減らせるという根拠は確立していないと説明した。一方で、便潜血検査で陽性となった場合は、再検査で陰性を確認するのではなく、精密検査を受ける必要があると強調した。
講演で、井上氏は、海外の取り組みとして、英国などで実施されている「組織型検診」も紹介した。対象者への受診案内から検査結果の管理、精密検査の受診確認までを一体的に進める仕組みだ。
一方、日本では自治体の検診、職場の健康診断、人間ドックなど受診経路が分かれており、受診歴や精密検査の結果を十分に把握できていないことが課題となっている。
井上氏は、大腸がんによる死亡を減らすには、検査方法の改善だけでなく、受診勧奨から検診、精密検査、その結果の管理までを継続的に行う体制が重要だと説明した。検診を受けやすくするだけでなく、必要な精密検査や医療につなげる仕組みを整えることが、日本の大腸がん検診に求められている。