英国が「国家がん対策計画」を発表、2035年に5年生存率75%へ
英国政府は2026年2月4日、「イングランド国家がん対策計画」を公表した。2035年までにがん診断後5年生存率を75%へ引き上げる目標を掲げ、早期診断の強化や検査・画像診断の拡充、大腸がん・肺がん検診の拡大などを打ち出した。
英国政府は2026年2月4日、「イングランド国家がん対策計画」を公表した。2035年までにがん診断後5年生存率を75%へ引き上げる目標を掲げ、早期診断の強化や検査・画像診断の拡充、大腸がん・肺がん検診の拡大などを打ち出した。
国立がん研究センターが2012~2015年に診断された全国約250万例のデータを基に、がんの5年生存率を公表した。前立腺がんや乳がんで高い水準が示された一方、膵臓がんや胆のう・胆管がんでは低い水準が続いた。純生存率を用いた分析から、日本のがんの実態と課題が明らかになった。
英国NHSイングランドが、HPV検査の精度向上と研究エビデンスを背景に子宮頸がん検診を個別化。HPV陰性の25~49歳では検診間隔を従来の3年から5年へ延長し、陽性者や既往歴のある人は短い間隔でフォローを継続する。
がん検診は新しい技術だけで成果が決まらず、継続受診や精密検査につなげる「参加率」が鍵になる。便潜血陽性後に大腸内視鏡を受けない課題や、予約支援などの「ナビゲーション」、共同意思決定(SDM)、受診率の二極化と制度設計の論点を、帝京大学の濱島ちさと教授に聞いた(最終回)。
大腸がん検診では「内視鏡の方が優れている」と思われがちだが、受診率や運用の難しさが効果を左右する。欧州研究で示された内視鏡と便潜血検査の比較結果を踏まえ、検診プログラムとしての課題を帝京大学の濱島ちさと教授に聞いた。
胃がん検診で内視鏡の重要性が高まる一方、限られた医療資源をどう配分するかが課題となる。ピロリ菌や萎縮性胃炎の指標で層別化する「ABC分類」が定着しなかった理由と、内視鏡を起点に検診間隔を調整するリスク層別化の考え方を、帝京大学の濱島ちさと教授に聞いた。
胃がん検診で内視鏡が対策型検診として導入されて約10年。帝京大学の濱島ちさと教授に、内視鏡と胃X線(バリウム検査)の役割、日韓比較研究で見えた死亡率低下効果、これからの胃がん検診の課題と方向性を聞いた。
検査と予防のニュースサイト「PREVONO(プレボノ)」開始にあたり、編集長の星良孝がサイトの狙いと編集方針を解説。検査・予防が身近な選択肢になるよう、国内外の情報を中立的に集約し、健康リスク理解の土台を提供する。
自覚症状が乏しく進行する緑内障を早期に見つけるため、東北大学の研究チームが眼底写真を解析するAIを開発した。専門医の診断プロセスを模した仕組みで、初期緑内障の高い検出性能が確認されている。
がん検診ガイドラインはどのように作られ、どこが変わってきたのか。胃がん・大腸がん・肺がん検診の改定をリードしてきた帝京大学の濱島ちさと教授に、有効ながん検診を実現するための考え方や今後の乳がん検診ガイドライン改定の課題を聞いた。