学会から見えた日本の消化器がん検診の課題

　日本のがん検診は、検査を受けた後の流れが見えにくい。

　要精密検査と判定された人は、本当に精密検査を受けたのか。どこで調べ、どのような診断になり、治療につながったのか。さらに、その積み重ねは死亡率の低下につながっているのか。

　現在の仕組みでは、この流れを一人ひとりについて追い切ることが難しい。

　第65回日本消化器がん検診学会総会で改めて前面に出たのは、がん検診を「受けて終わり」にしないための「組織型検診」の課題だった。

　学会の議論は、日本の消化器がん検診で以前から続く情報連携の課題を、もう一度考える場になった。

「受けて終わり」では検診の効果が分からない

　組織型検診とは、検診を一回ごとの検査で終わらせず、対象者の把握、受診勧奨、検査、結果通知、精密検査、診断、治療、その後の評価までを一つの流れとして管理する仕組みをいう。

　問われるのは、何人が受けたか、何人が要精密検査になったかだけではない。要精検者を実際の医療につなげ、その結果を次の受診勧奨や精度管理に戻せるかどうかだ。

　しかし、日本ではこの流れがうまく回っていない。

　自治体検診、職場の検診、人間ドック、医療機関での任意検診。受診の入口は多い。これは利点でもあるが、情報はそれぞれの場所に分散しやすい。

　例えば、自治体検診で要精密検査と判定された人が、勤務先の近くの医療機関で精密検査を受ける。その結果が自治体に戻らなければ、検診後に何が起きたのかは分からない。職場の検診や人間ドックで異常を指摘された場合も、その後の診断や治療が公的な検診データに反映されるとは限らない。

　要精検者が「どこへ行ったのか分からない」状態だ。

　この状態では、検診の効果についても十分に評価できない。早く見つけて治療につながったのか。前がん病変を見つけて将来のがんを減らせたのか。不要な検査や過剰診断などの不利益はどの程度あったのか。利益と不利益を見ようとしても、検査後の情報から検証は難しい。

　マイナポータルや医療情報の共有システム（Public Medical Hub、PMH）は、検診情報を共有する入口になる。ただ、組織型検診で必要なのは、結果を保存することだけではない。精密検査、病理診断、治療、がん登録、死亡情報まで、どう結びつけるかが問題になる。

　検診を「受けて終わり」にしない。要精検者を医療につなげ、結果を戻し、次の検診に生かす。その継続管理こそが、組織型検診のキモになる。

医療DXは組織型検診を促すか

　検診後の情報を、紙の報告書や施設ごとの管理だけで追い続けるには限界がある。ここで医療DXが関わってくる。

　医療DXは、単に電子カルテを医療機関に入れるだけの話ではない。必要な情報を、必要なときに、安全に使えるようにするためのプラットフォームづくりと言ってもいい。

　国は、全国医療情報プラットフォーム、電子カルテ情報共有サービス、PMHなどを通じて、医療情報をつなぐ仕組みを整えようとしている。

　電子カルテ情報共有サービスでは、健康診断結果報告書、診療情報提供書、退院時サマリーといった文書や、傷病名、アレルギー、感染症、検査、処方などの情報を共通の形式で扱う方向が示されている。自治体検診でも、PMHを使って検診情報をデジタル化し、本人や関係機関が確認しやすくする取り組みが進む。

　ただし、データ化すれば組織型検診が実現するわけではない。

　精密検査の結果をどのように回していくか。病理診断や治療情報を検診データとどう結びつけるのか。がん登録や死亡情報と照合する場合、個人情報をどう守るのか。こうした詳細も決まらなければ、データの置き場所が増えるだけで、検診の全体的な流れは見えないまま残る。

　学会では、ID連携や中核データ管理者の役割も取り上げられた。検診機関、医療機関、自治体、医師会、がん登録などに分かれた情報をつなぎ、要精検者を追う役割が必要になるためだ。

　検診専用IDのような考え方も、その延長にある。マイナポータルは本人確認や情報閲覧の基盤としては活用できるが、検診機関、医療機関、自治体、がん登録などが共通して使う追跡用IDとして設計されたものではない。また、マイナンバーは法律で利用できる事務が限定されており、検診データに直接記録して、さまざまな機関が共通の番号として利用することは難しい。

　このため、マイナンバーカードなどで本人を確実に確認しながら、検診データ上では別のIDを付ける方法が考えられる。個人を直接示す番号を広く共有せず、検診、精密検査、診断、治療、その後の経過を必要な範囲で結びつける仕組みとなる。

情報発信の課題にはメディアの活用も

　もう一つ、学会側には情報発信の課題がある。

　学会では、消化器がん検診について、もっと社会に情報を届けるべきだという発言もあった。方向性は当然といえる。がん検診は、専門家だけの話ではない。受診する人、自治体、職場、医療機関が関わる社会的な仕組みだからだ。

　情報発信を強めるなら、学会がメディアをどう受け入れるかも整理する必要があるだろう。学術集会においては、取材窓口をどこに置くのか。一般向けに説明できるメディア向けのブリーフィングの機会を設ける選択肢もある。検診の利益と不利益を、誤解が生じにくい形でどう伝えるのか。

　現状では、取材窓口が見えにくく、参加費用も一般メディアには高い壁になり得る。取材後の成果を学会が確認するという運用は一般ではない。現状では、学会の内側で「情報発信が必要」と語っても、社会には届きにくいだろう。

　必要なのは、取材を受ける体制を整え、メディアが正確に理解し、読者に伝えやすくする準備だ。組織型検診を社会に広げたいなら、学会もまた、情報を外へ出す仕組みを持つ必要がある。

　検診を「受けて終わり」にしないためには、検査結果のデジタル化だけでは足りない。要精検者を追い、結果を戻し、次の検診に生かす仕組みがいる。さらに、その課題を社会に伝える開かれた発信体制も問われている。