大腸がん検診、便潜血「陽性」の後が課題　精密検査の受診から結果把握まで「組織型検診」の体制整備を

　大腸がん検診では、新しい検査技術の開発が進む一方、現在の検診を十分に活用できていないことが課題となっている。

　特に、便潜血検査で陽性となった人が確実に精密検査を受けられるようにし、その結果まで継続して把握する仕組みが重要になる。

　2026年10月22日に神戸市で開幕した第64回日本癌治療学会学術集会では、旭川医科大学内科学講座消化器内科学分野教授・副学長の藤谷幹浩氏が、国内の大腸がん検診の課題と、血液や尿などを利用した新しい検査技術の研究動向について講演した。

便潜血陽性でも精密検査を受けない人が課題

　日本の大腸がん検診では、便に含まれる微量の血液を調べる「免疫便潜血検査」が中心となっている。大腸がんによる死亡を減らす効果が期待できる検査だが、検診を受けない人や、陽性となっても精密検査を受けない人がいることが課題となっている。

　藤谷氏は、日本の大腸がん死亡率の低下が、欧米や韓国などと比べて鈍いことを指摘。新しい検査を導入するだけでなく、現在の検診を十分に機能させる必要性を説明した。

　日本対がん協会が2017年度に実施した大腸がん検診の集計では、便潜血検査で陽性となり、精密検査を受けた約10万6000人のうち、約4400人に大腸がんが見つかった。これは精密検査を受けた人の約4.2％に当たり、1万人が精密検査を受ければ約420人に大腸がんが見つかる計算になる。便潜血陽性後の精密検査が、がんを発見する重要な機会になっていることが分かる。

　しかし、日本では自治体の住民検診、企業の職域検診、人間ドックなどが別々に実施されており、陽性となった人が別の医療機関で精密検査を受けたかどうかを把握しにくい場合がある。

　藤谷氏は、検診の案内から便潜血検査、精密検査、診断、治療までを一連の流れとして管理し、必要な人を確実に精密検査につなげる「組織型検診」の整備が重要と説明した。

　日本消化器がん検診学会も2026年10月13日、便潜血陽性者に対する精密検査について、全大腸内視鏡検査を第一選択とし、結果を検診の実施主体に返すまでの体制を整える考え方を公表している。

血液や尿による新検査も研究、既存の検診をどう補うか

　一方、大腸がんをより簡単に発見するため、血液中のがんに関連するDNAなどを調べる「リキッドバイオプシー」の研究も進んでいる。

　米国で実施された研究では、血液を調べる新しい検査によって、大腸がんのある人の83.1％で陽性の結果が得られた。一方、将来がんになる可能性がある進行した前がん病変では、陽性となったのは13.2％にとどまった。血液検査は大腸がんの発見に役立つ可能性があるものの、がんの前段階にある病変を見つけることには課題が残っている。

　大腸がん検診では、がんそのものを早期に発見するだけでなく、精密検査として行う大腸内視鏡検査によって、将来がんになる可能性がある腺腫などの病変を見つけ、切除することも重要になる。このため、血液検査を従来の便潜血検査に代わる検診方法として利用できるかは、さらに検証する必要がある。

　藤谷氏は、尿を使ったがんのバイオマーカー探索や、腸内細菌の特徴を利用した新しい検査法の研究についても紹介した。これらを既存の検診にどのように組み合わせれば、がんの発見や検診の効率向上につながるかが今後の研究課題となる。

　新たな検査技術への期待が高まる一方、現時点では有効性が認められている便潜血検査を継続し、陽性となった人を確実に精密検査につなげることが重要になる。検査技術の進歩とともに、検診を受けた後の対応も含めた仕組みの改善が求められている。