静岡県立大学発の大腸がんリスク検査「コリバクチン検査」　郵送検査が開始、実用化が広がる

　大腸がんリスクを判定する「コリバクチン検査」と呼ばれる検査が実用化された。

　この検査は、静岡県立大学薬学部教授である渡辺賢二氏らの研究グループが発明したもので、郵送検査サービスとして2026年3月9日から提供が開始された。

大学発の技術を社会実装

　日本では大腸がんの年間罹患数が約15万人に上り、増加傾向が続いている。この40年で約7倍に増加したとされる一方、早期に発見し、治療につなげることができれば、高い確率で治癒が見込めることも知られている。

　国立がん研究センターの統計によれば、がんが発生した臓器にとどまっている段階で発見された場合、大腸がんの5年相対生存率は92.3％と報告されている。

　こうした状況の中で、静岡県立大学の研究グループは、大腸がんとの関連が注目されている遺伝毒性物質「コリバクチン」に着目した。コリバクチンは腸内細菌が産生する物質で、特にpks遺伝子群を持つ一部の大腸菌が作ることが知られている。遺伝毒性物質とされるのは、この物質が細胞のDNAに損傷を与え、突然変異を引き起こし得るためだ。

　論文では、コリバクチンがDNAを「アルキル化」と呼ばれる変化によって傷つけることが示された。この物質がDNA鎖同士をつなぐ損傷につながる可能性も示されており、こうした修復の難しい損傷が蓄積することで、発がんに関わる変異を招く恐れがある。こうした点から、コリバクチンは大腸がんと関連する細菌由来の物質として注目されている。

　研究グループは、コリバクチンを産生する菌を簡便に検出する技術を確立した。渡辺教授らが発明した「コリバクチンおよびコリバクチン産生菌の検出方法」は、日本と米国で特許を取得している。

　この技術を社会実装するため、渡辺教授は静岡県立大学認定ベンチャーのアデノプリベントを2019年に立ち上げ、「コリバクチン検査」を実用化した。

　この検査は、従来の便潜血検査と併用することで、より精度の高いリスク判定につながる点が特徴だ。これまで3万検体を超える検査実績を重ねてきたが、受検できる健診機関は東京などの都市圏に限られていた。

郵送で全国対応へ

　今回、研究グループは、名古屋市に本社を置く検査事業などを手掛けるヘルスケアシステムズと連携し、自宅で採便し、そのままポストに投函するだけで受けられる郵送検査サービスの開始に至った。

　これにより、これまで医療機関や一部の健診機関に限られていたコリバクチン検査が、静岡県内をはじめ全国で、より手軽に利用できるようになった。

　この検査の意義は、複数の研究報告から読み取ることができる。

　2025年4月の国立がん研究センターの報告では、日本人の大腸がん患者のおよそ50％にコリバクチン産生菌の関与が示された。さらに、疫学研究では、大腸がん患者の67％、健常者の27％がコリバクチン産生菌を保有していたことが報告されている。これらの結果は、コリバクチン産生菌の有無が、大腸がんリスクを考える上で確認すべき要素の一つであることを示している。

　この検査は医師の診断や治療を支える位置付けとして、医療機関の受診を促すきっかけとなるものだ。研究グループは、測定結果は採取時の状態を反映するもので、将来の病気を否定したり確定したりするものではないという注意も示している。また、偽陽性や偽陰性には依然として注意が必要だとしている。

　もっとも、こうした検査環境の整備は、大腸がんへの関心を高め、受診を考える契機の一つとして位置づけられる。がんの早期発見や早期治療が進み、命を守ることにつながることが期待される。