多がん種早期検出(MCED)、日本癌治療学会が初の見解書を公表 世界でも先駆的な適正利用の考え方を提示

　血液や尿などを使い、複数のがんをまとめて調べる「多がん種早期検出（MCED）」検査について、日本癌治療学会は2026年10月22日、初めての見解書となる「多がん種早期検出（multi-cancer early detection: MCED）検査の適正臨床利用に関する見解書 第1版」を公表した。

　日本臨床腫瘍学会の協力を得て作成されたもので、検査の科学的根拠や適正利用に関する包括的な考え方を、日本から国際社会に向けて発信する取り組みとなった。

　同日、神戸市で開幕した第64回日本癌治療学会学術集会では、見解書の作成に携わった専門家が、その背景や趣旨を説明した。

科学的根拠の確立よりも先に検査が普及

　MCED検査は、1回の採血などで複数のがんに関連する情報を調べられることから、がんの早期発見につながる技術として期待されている。

　国の指針に基づくがん検診の対象は、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がんの5種類。そのため、膵がんや卵巣がんなど、検診方法が十分に確立していないがんを見つける手段としても、MCEDへの期待が集まっている。

　MCEDガイダンス作成ワーキンググループ委員長を務めた国立がん研究センター東病院医薬品開発推進部長（消化管内科医長兼任）の坂東英明氏は、こうしたMCED検査の特徴や期待される役割、研究の進展と課題について解説した。

　MCED検査では、血液中のDNAやタンパク質など、がんに関連する情報を解析する技術が使われている。

　海外では、米国の「PATHFINDER」試験で、採血によるMCED検査を行い、がんが疑われる臓器を推定して精密検査につなげる方法の実施可能性が示された。続く「PATHFINDER 2」では、陽性となった人の約6割で実際にがんが確認され、がんがない人を正しく陰性と判定する特異度も99.64％と高かった。

　一方、英国で約14万人を対象に実施された「NHS-Galleri」試験では、通常のがん検診などにMCED検査を追加しても、事前に指定した12がん種について、ステージIIIおよびIVの進行がんを減らすという主要評価項目は達成されなかった。ただし、副次的な評価である同じ12がん種のステージIVの発生率には低下傾向が見られたが、引き続き追跡が必要とされている。

　MCED検査の実施可能性や検査性能について前向きな結果が示されているものの、進行がんやがん死亡を減らす効果については、引き続き検証が必要になっている。その一方で、国内外では自費検査としての提供が広がっている。

　坂東氏は、科学的根拠の蓄積よりも商業利用が先行しており、検査を適切に利用するための共通した考え方が十分に整っていないことを説明した。

　今回の見解書では、MCED検査の目的や背景、検査技術の概要、主要な臨床研究の知見などを整理した上で、医療現場での利用に当たって検討すべき課題をまとめている。

　見解書は、MCED検査の受検そのものや特定の検査製品を推奨するものではない。既に社会で提供されている検査について、期待される利益と不利益、科学的根拠の限界を踏まえ、適切な判断につなげることを目的としている。

8つの臨床上の疑問に対して推奨度を決定

　同ワーキンググループ副委員長の国立がん研究センター東病院肝胆膵内科の澁木太郎氏（トランスレーショナルリサーチ支援室、総合内科、内視鏡機器開発推進室併任）は、見解書で設定した「CQ（クリニカル・クエスチョン、臨床上の疑問）」と推奨度の考え方について解説した。

　見解書では、次の8つのCQを設定した。

• CQ1：どのような検査性能を有するMCED検査が推奨されるか？
• CQ2：どのような対象にMCED検査を行うことが推奨されるか？
• CQ3：どの程度の頻度でMCED検査を行うことが推奨されるか？
• CQ4：MCED検査陽性時には、どのような精査プロセスが推奨されるか？
• CQ5：MCED検査は既存のがん検診とどのように併用することが推奨されるか？
• CQ6：MCED検査はどのような実施主体・実施体制の下で提供されることが推奨されるか？
• CQ7：MCED検査の臨床性能および臨床的有用性を評価するために、どのような研究デザインが推奨されるか？
• CQ8：MCED検査にはどのような精度管理が推奨されるか？

　推奨度は、科学的根拠や検査による利益と不利益、実際に実施できるかなどを総合的に考慮した上で、原則として17人の委員による投票で決定した。「強く推奨する」「推奨する」「考慮する」「推奨しない」などの評価を用い、支持が一定の基準に達しない場合には「推奨度なし」とする基準も設けた。

　例えば、MCED検査を実施する場合には、がんがない人を誤って陽性と判定する「偽陽性」を抑えるため、十分に高い特異度を持つ検査を使うことや、陽性となった人を適切な精密検査につなげることを推奨した。

　また、MCED検査を受ける場合でも、胃がんや大腸がん、乳がんなど、現在推奨されているがん検診を継続することを「強く推奨する」とした。一方、MCED検査を受ける頻度については、科学的根拠が十分ではなく、最適な検査間隔が確立していないと説明した。

　会場での質疑応答では、見解書に複数の「推奨」が示されたことで、学会がMCED検査そのものを推奨したと誤解される可能性も指摘された。これに対し、検査を実施する場合に必要な条件や対応を示すものであり、受検そのものを勧める趣旨ではないと説明された。

　また、MCED検査に関する科学的根拠は今後も蓄積されると見込まれ、見解書も新しい研究成果に応じて更新していく考えが示された。

　日本から発信された今回の見解書は、新しいがん検査を社会でどのように利用していくかを考える上で、一つの判断材料となる。