自宅などで使える「がんリスク検査」が拡大

　自宅で検体を採取して郵送するだけで利用できる「DTC検査」の市場が拡大している。

　調査会社である富士経済が2026年5月に報告した。

がんリスク検査を自宅で受ける選択肢

　同社によれば、DTC検査とは、医療機関を介さずに利用者が自ら検体を採取して送付し、体質や疾病リスクなどに関する結果を直接受け取る検査。

　病気の診断や治療方針の決定を目的とする医療分野の検査とは異なり、健康への気付きを得たり、生活習慣の見直しにつなげたりするものと位置づけられる。

　富士経済の予測によると、国内DTC検査市場は2025年に前年比11.2％増の149億円となった。このような増加の背景には、健康意識の高まり、「腸活」という言葉の広がり、メディアやインフルエンサーを通じた認知度の向上、安価な検査キットの発売、リピート需要の獲得などがあるという。2030年には、2025年と比べて48.3％増の221億円に達すると予測している。

　同社の調査では、DTC検査に、遺伝子検査や腸内フローラ検査、尿を用いる検査や、線虫を利用したがんリスク検査、生活習慣病関連の検査、性感染症検査、フェムテック関連検査などの人向け検査に加え、ペット向け検査も含めている。このうち、がんリスク検査は伸び率が高く、市場拡大に寄与しているという。

予防や健康管理の入口になる可能性

　DTC検査は、病気の有無を確定するものではない。例えば、がんリスク検査についても、結果だけで病気かどうかを判断するのではなく、必要に応じて医療機関での検査や相談につなげることが重要になる。

　一方で、検査への心理的なハードルを下げる点では、DTC検査の役割は大きいと見られる。忙しくて健診を受けにくい人や、自分の健康状態を定期的に確認したい人にとって、自宅で使える検査は身近な選択肢になりつつある。

　富士経済は、健康意識の高まりや検査サービスの認知度向上を背景に、DTC検査市場は今後も拡大すると見ている。

　がんリスク検査を含む自宅型の検査は、健康状態を見直し、必要に応じて受診につなげる入口として広がりそうだ。